子ども気にせず息抜き　 弾む子育て世代の会話
ママ喫茶「ひだまり」

　「子育て世代の友だちづくりのきっかけに」と習志野市社会福祉協議会藤崎支部（野田順子支部長）では、母親同士が仲間を作る場を提供している。幼児を持つ母親を対象に06年から藤崎青年館を会場に始まったママ喫茶「ひだまり」。参加者は年々増えてきた。１歳未満の限定だけに参加期間は短いが、そこで知り合った人たちがグループとなって続いている。

　毎月第一木曜の10時過ぎ。藤崎青年館の庭に、たくさんのベビーカーが並ぶ。
　 「あら、１ヵ月でずいぶん大きくなったわね」「そうなんです。重くて抱っこが辛くなってきました」
　 そんな会話が弾む。
　 ママ喫茶「ひだまり」がオープンしたのは06年10月。「乳児（０歳児）の母親には、外に出る機会が少なく、友だちづくりの場が必要」と、野田支部長らが提案した。
　 「母親が友だちをつくるきっかけを与える場」だから、ボランティアが赤ちゃんを預かり、別室で母親同士が交流する。
　 利用者は増加傾向にあり、取材のこの日は33組が訪れた。
　 生後３ヵ月の正樹ちゃんを連れて、この日が初参加という瀬藤恭子さんは「ボランティアから聞いてやってきた。同じくらいの赤ちゃんがたくさんいて安心」とホッとした様子。息子の体重が増えず心配だった瀬藤さんは、７ヵ月の菜奈子ちゃんを連れ立った小室綾子さんに相談。小室さんは「娘も小さめだと言われたよ」と自らの経験を話していた。
　 対象が乳児親子なので、１歳を過ぎると卒業をしなければならない。「ここはきっかけづくり。あとはそれぞれが仲間をつくってくれたら」との意図は伝わり、すでにいくつかのグループが定期的に集まっている。
　 その一つが、斉藤麻由さんたちのグループ。娘の日梨ちゃん（１歳１ヵ月）と同じ月生まれの親子、６〜７人で、月１回集まる。特別の活動はないが、「おしゃべりや食事が楽しい」という。
　 「開催回数を増やしてほしい」という要望は多い。しかし、ボランティアが足りない。この日は12人。ぐずる赤ちゃんをあやしたり安全に気をつかったり、母親同士うまく話ができているか様子をみたりと忙しい。お昼の終了時は、汗をふき拭き「お疲れさまでした」。
　 「今は月一回が精一杯。それでも多くの親子が参加し、グループができていることがうれしい」。子育て支援委員会の桑島京子さんは、そう話す。

安日豪ボランティアの連携で小型発信機でのルート追跡

湿地協定の習志野とブリズベン共同で野鳥の追跡プロジェクト

　　７日、谷津干潟自然観察センターを、オーストラリア・ブリズベン市から自然保護に関わる２団体が訪れ、講演を行った。ブーンドル湿地を含むモートン湾を抱えるブリズベン市と谷津干潟のある習志野市。共にラムサール条約登録湿地で、両市は98年に「湿地協定」を結んだ。以後、湿地の保護活動に関わるボランティアが互いの湿地を行き来する草の根の交流活動が続いている。そして11年目の今年、新たにビッグプロジェクトが始まりそうだ。

　「シギ・チドリの飛行ルート追跡プロジェクトを、ぜひ日本と共同で行いたい」。７日行われた「谷津干潟の日」の講演で、ブリズベン市の野鳥保護団体「クイーンズランド渉禽類研究会」のアンドルー・ギアリング会長は熱っぽく語った。
　 谷津干潟に飛来するシギやチドリは、ロシア地方で繁殖、日本を中継地として南下し、オーストラリアやニュージーランドで越冬し、再び北上する。その飛行ルートを明らかにしようと、最新の小型発信機を鳥に装着して衛星通信で追跡しようというのが、ギアリング会長の言うプロジェクトだ。
　 そして、日本の協力要請の窓口として白羽の矢が立ったのが、谷津干潟に関わるボランティア。　「これまでの草の根の活動が実った」と、ボランティアの一人、阿久津斉さんは喜ぶ。
　 谷津干潟とモートン湾が国際的に重要な湿地として「ラムサール登録湿地」に認定されたのは、共に93年。シギ・チドリの飛行ルートとしても、東アジア・オーストラリア地域の共通の保護区で、谷津干潟とブーンドル湿地を行き交っている。
　 そうした深いつながりから、「地球規模で考え、地域から行動を」基本理念とする湿地協定を98年に調印。これまで、調査情報や水鳥に関するガイドブック資料の交換、ブリズベンから谷津南小学校への訪問、インターネットを活用した子どもたちの交流などが続けられてきた。
　 湿地協定以来、谷津干潟に関わるボランティアも、ブーンドル湿地への視察や植樹など手弁当での交流を２年ごとに行ってきた。それが、「環境への意識の違いを知る貴重な機会になっている」と阿久津さんは言う。
　 ブーンドル湿地やモートン湾では、野生化したペットが自然環境を脅かしたことから保護区での犬や猫の散歩を遠慮するようにしている。また、川や海の水の汚れの問題も、流域に関わる全ての州が連携して改善に取り組んでいる。
　 そうした文化の違いを知った10年を経て「水鳥に国境は不要。習慣、制度の壁を乗り越えた連携を」と、今度は共同のプロジェクトへ取り組む。（09/06/13）